各国中央銀区や公的機関は様々な通貨、金を準備資産として保有しており、金売却・放出や金準備の増加の動きは、金価格に大きな影響を与えます。

1997年には欧州の中央銀行をはじめ、オーストラリアやスイスの金準備売却が表面化し、金価格が12年ぶりの300ドル/トロイオンス以下に下落するきっかけとなるなど、これまで多くの中央銀行は金を売る姿勢にありました。しかし、ドル不安、安定資産としての金の見直しなどを背景に、金の保有比率を上げる意向、つまり"金買い"へ姿勢を変更させている中央銀行が見られます。